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【調査】上場企業平均年収ワーストランキングと最新版!「生涯給料トップ500社」ランキング!

   

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▪️上場企業平均年収ワーストランキング

5月23日に配信した「最新!これが『平均年収の高い』トップ500社だ」にはさまざまな反響が寄せられた。
年収1000万円超などの高給をもらっている会社をうらやんだ読者も多いだろう。他人の年収はなんだかんだで気になるものだ。

今回は、いつもとは逆に「平均年収が高くない」会社のランキングを作成した。企業や読者の一部から「トップ500でランキングをすると、まるで500位が低いように見える」「給料の高い会社ばかりではなく、高くない会社の情報も知りたい」という指摘があり、それに応える狙いもある。

東洋経済新報社が発行する『会社四季報』に掲載している全上場企業約3600社のデータから、下位500社の平均年収をランキングとしてまとめた。昨年の同時期にも同じランキングを発表しているが最新集計となる。
参考データとして平均年齢や従業員数も記載。平均給与の公開にかかわる基準は必ずしも一定ではないものの、上場企業であっても平均年収が300万円を切る会社は9社。400万円未満でみても222社ある。

利益率の高くない事業を手掛けていたり、業績が苦しかったりと平均年収が高くない会社の事情はそれぞれだ。
地方の会社または、本社は大都市でも活動の主要拠点を地方に置いている会社も少なくない。
ただ、地方の場合は給与が大都市より低くても、家賃や食料費などの物価が安く、生活水準をみるとそれほど悪くないケースも少なくない。

平均年収を公開している上場企業を単純平均すると591万円(平均年齢39.9歳)。一般的に“大台”と称される1000万円を超えたのは55社。これは上場企業全体の1.5%程度にすぎない。ただ、最高はM&Aキャピタルパートナーズの2253万円(平均年齢30.5歳)と、同じ上場企業でも格差は広がっている。

平均年収を見る際は、平均年齢もおさえておくことが重要だ。また、年収の積み上げが「生涯給料」となる。
その点で、東洋経済オンラインでは「40歳推計年収」「30歳推計年収」のランキングも過去に作成しているので、併せて参照いただきたい。会社や業種・業態を平均年収の上位だけでなく、下位にも目を向けてみることで就職活動中または来年以降に就活を控える学生、あるいは転職を考えている社会人などにとっても目安となるはずだ。

公開!生涯給料ワースト500社ランキ1億円未満は7社、地方企業目立つ

今年も師走を迎えた。この時期は多くの企業や役所で冬のボーナス(賞与、一時金)が支給される。年末調整の準備が進む職場も多く、今年の年収がだいたい確定する時期になってきた。

一方で、給料は働き続けているかぎり、ずっともらい続けるもの。これを積み上げて考えてみることで、本当の差が見えてくる。会社に新卒で入社して定年まで働いたときに総額ではいくらになるのか、東洋経済はこれを「生涯給料」と定義している。

東洋経済オンラインが11月10日に配信した「最新版!『生涯給料トップ500社』ランキング」には多方面から大きな反響が寄せられた。あくまで推定値ながら1位は6億円超となり、高給企業に勤めていると生涯にわたって稼ぐおカネも大きくなることを示した。

一方で、今回はそれとは逆に「生涯給料が低い」会社のランキングを作成した。企業や読者の一部から「トップ500でランキングをすると、まるで500位が低いように見える」「給料の高い会社ばかりではなく、高くない会社の情報も知りたい」という指摘があり、それに応える意図もある。

今回の対象としたのは上場企業約3600社のうち、単体の従業員数が30人に満たない場合や、平均賃金の発表ない企業を除いた3239社。最新の有価証券報告書(2014年6月期~2015年5月期)の公開データと、厚生労働省が調査・公表している「平成25年度賃金構造基本統計調査」を基に試算した。

1億円未満は7社、ワースト500位でも1.7億円

グループ企業については、全体で連結ベースの年収を算出するのがベストだが、基データとして使用している有価証券報告書のデータが単体会社のものであるた め、単体の年収数字となっている。そのため純粋持ち株会社の数字を使用していることをあらかじめお断りしておきたい。純粋持ち株会社は本社の中枢機能を担 う社員しかいないケースが多く、年収が製造現場などの実態より上振れる傾向にある。従業員数30人以上であれば原則、掲載している。

あくまで理論的に割り出した推計値ながら、一定の目安となるはずだ。対象企業の平均生涯給料は2億1765万円。調査対象企業の平均値にも近いが、生涯給料2億円は一つの目安とされる。その半分の1億円に満たないのが7社。ワースト500位でも1億7000万円程度と2億円には届いていない。

利益率の高くない事業を手掛けていたり、業績が苦しかったりと生涯給料が高くない会社の事情はそれぞれだ。地方の会社または、本社は大都市でも活動の主要拠点を地方に置いている会社も少なくない。ただ、地方の場合は給与が大都市より低くても、家賃や食料費などの物価が安く、生活水準をみるとそれほど悪くないケースも少なくない。

生涯給料について:各企業が発表した直近決算の有価証券報告書に記載された平均賃金と平均年齢を基に推計。推計に使用した賃金カーブ(賃金の伸び率)は厚生労働省が調査・発表している「平成26年賃金構造基本統計調査」の5歳刻みの賃金額(所定内給与+賞与)から業種分類ごとの賃金カーブを算出。その賃金 カーブを各企業の平均年収と年齢に当てはめて試算。(データ出所:各社の有価証券報告書(2014年6月期~2015年5月期)、厚生労働省「平成26年 賃金構造基本調査」を基に東洋経済が作成。

▪️「生涯給料トップ500社」2014年版「6.1億円」から「2.5億円」まで総まくり

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最新版!「生涯給料トップ500社」ランキング1位は6億円超、一生にもらえる金額は?

少し気が早いかもしれないが、12月に入ると多くの企業や役所で冬のボーナス(賞与、一時金)が支給される。今年の年収がだいたい確定するタイミングだ。経団連が10月末に発表した主要74社の今年の冬のボーナス支給額は1人当たり平均で91万0697円と、昨年の同調査から2万7675円増えた。統計を開始した1981年以来の過去最高という。

「今年は年収が上がりそうだ」と確信している人も少なくないかもしれない。一方で、給料は働いているかぎりずっともらい続けるものだ。短期的ではなく積み上げて考えてみないと、給料の本当の差は見えてこない。

東洋経済オンラインはそんな問いへの答えを出すため、会社に新卒で入社して定年まで働いたときに取得できる総額である「生涯給料」のランキングを作成。最新結果をまとめた。

今回の対象としたのは上場企業約3600社のうち、単体の従業員数が30人に満たない場合や、平均賃金の発表ない企業を除いた3239社。最新の有価証券報告書(2014年6月期~2015年5月期)の公開データと、厚生労働省が調査・公表している「平成25年度賃金構造基本統計調査」を基に試算した。

グループ企業については、全体で連結ベースの年収を算出するのがベストだが、基データとして使用している有価証券報告書のデータが単体会社のものであるた め、単体の年収数字となっている。そのため純粋持ち株会社の数字を使用していることをあらかじめお断りしておきたい。純粋持ち株会社は本社の中枢機能を担 う社員しかいないケースが多く、年収が製造現場などの実態より上振れる傾向にある。従業員数30人以上であれば原則、掲載している。

平均の生涯給料は2億1765万円

上記の条件を満たしたうえで、生涯給料が多い順にトップ500社をランキングとしてまとめた。あくまで理論的に割り出した推計値ながら、一定の目安となるはずだ。対象企業の平均生涯給料は2億1765万円。母数がやや異なるものの、昨年同時期のランキング(2億1350万円)に比べて415万円増えた。マクロな景気、雇用環境の好転を実数字としても反映した格好となった。

調査対象企業の平均値にも近いが、生涯給料2億円は一つの目安とされる。その5割増しの3億円超は約180社と全体の約5%程度で、同2倍の4億円以上となると25社となり、同1%以下に絞られる。本ランキングは昨年同時期にも2014年版を公開している。1年前と順位が変動しているケースも多いので、併せてご覧いただきたい(2014年版のランキングデータはこちら

生涯給料について:各企業が発表した直近決算の有価証券報告書に記載された平均賃金と平均年齢を基に推計。推計に使用した賃金カーブ(賃金の伸び率)は厚生労働省が調査・発表している「平成26年賃金構造基本統計調査」の5歳刻みの賃金額(所定内給与+賞与)から業種分類ごとの賃金カーブを算出。その賃金 カーブを各企業の平均年収と年齢に当てはめて試算。(データ出所:各社の有価証券報告書(2014年6月期~2015年5月期)、厚生労働省「平成26年 賃金構造基本調査」を基に東洋経済が作成。
      

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